①医学的に補聴器を適合できる

補聴器適合判定医・補聴器相談医の資格を持った医師が補聴器の適合を判断します

また、言語聴覚士による検査・カウンセリング、連携している認定補聴器技能士とで補聴器を調整を行います。

それらには健康保険適応があり、試聴器は無料でお貸し出しできます。

②一定以上の難聴には公的補助が受けられる

 一般外来での聴力検査で高度・重度難聴であり基準を満たした場合、身体障害福祉法指定医である院長の診断で申請することができます。

 聴覚の身体障害者手帳があれば、自治体によりますが大幅に自己負担が軽くなります。

③医療費控除の申請ができる

補聴器購入による費用は補聴器相談医の判断のもと、その意見書で医療費控除の申請ができます。

④耳だれがある中耳炎や変化する難聴に対応できる

耳だれがあったり、聴力が変化するような疾患の場合、定期的な医師の診察のもと補聴器の調整を行う必要があります。

補聴器専門店では対応が困難なため、補聴器外来がある耳鼻科で診てもらうのが良いでしょう。